フルフォードレポート 2019.5.6

フルフォードレポート(5/6)英語版

さんより転載
新時代が始まり日本銀行は国有化される

日本が新天皇となった今、日本銀行は国有化され、日本はハザールマフィアから解放されることになると、天皇に近い日本右翼情報筋は言う。この動きはワシントンDCの政治規制勢力をチャプター11の破産へ追いやり、アメリカ合衆共和国への回復への道を開くと、国防総省情報筋は言う。日本の開放は、惑星地球のための目下の非宣言秘密の戦いにおける人類の決定的勝利となると、アジア秘密結社とCIA情報筋は認める。

これがいかに重要なことであるかを理解するために、ワシントンDC規制勢力とその八ザール・シオニスト支配人が数学的には運命付けられている理由を見てみましょう。

中国とドナルド・トランプによって率いられる米国との間の先週の貿易交渉の破談はワシントンDCの破産への直ちの引き金になる可能性がある。約束された米製品の数兆ドル相当の中国の購入がなければ、米国が支払い能力のあるままでいることはできないからである。

https://www.ccn.com/bye-bye-trade-war-china-plans-1-trillion-buying-spree-to-reduce-us-trade-deficit

米政府はFRBの金によって株式市場を吊り上げたり、失業者数を偽るなどによってすべてはうまく行っているふりをしてきた。しかし、現実を否定することは救われない。マイケル・シンダーによるこの記事は、「すべてがうまく行っている」というストーリーに痛い目を遇わす19の事実を挙げる。

https://www.zerohedge.com/news/2019-05-03/try-claiming-america-booming-after-reading-these-19-facts-about-our-current

米財務省は税金還付を盗み、公的年金を略奪することによって、今年初めに35日間の政府閉鎖を終わらせることができたが、このトリックは7月までの延命をする時間を買ったに過ぎない。「財務省は非常手段は2019年の後半あたりに使い果たされると予想している」と、財務省次官補代理ブライヤン・スミスは述べている。

https://www.reuters.com/article/us-usa-treasury-refunding/u-s-may-have-to-stop-borrowing-later-this-year-treasury-idUSKCN1S73U4

彼らはその時までに中国の大金注入を期待していたが、アジアの秘密結社筋は、ワシントンDC内の戦争誘起シオニスト支配の政治装置に融資することは止めると言う決定がなされたと述べている。

日本の新政権は彼らが買うことのできるアメリカの財産は買い続けるでしょうが(彼らは中国が世界を引き継ぐことは望んでいないので)十分な額にはならないだろうと、日本の右翼情報筋は言う。

一方、シオニストは第三次世界大戦を始める動きが妨害されたので、ガザ地区内の非武装の小さなスラム街を攻撃する羽目になった。また、イラン、ベネズエラ他で絶望的なシオニストによる新たな挑発があるだろう事を確信できるだろう。

https://www.rt.com/news/458456-trump-supports-idf-gaza-standoff/

しかし、ワシントンDC政府が再び戦争脅迫を使って6月に問題を放置してさらなる金を借りる許可を得たとしても、2024年にはすべての米国の借り入れは負債の利子に全て使われることになる。

https://www.zerohedge.com/news/2019-05-01/minsky-moment-starting-2024-all-us-debt-issuance-will-be-used-pay-interest-debt

ヘンリーキッシンジャー、ロスチャイルドその他の人々による古い政治体制を救うために歴史的なアジアの債権を天文学的な金額に現金化する努力は、全て煉瓦の壁に突き当たった。アジアの秘密結社の情報筋によると、「グローバル通貨リセット」やジンバブエドルのような奇妙な再評価は行われないと言う。

その代わりに、ヘンリーキッシンジャーが創設して石油ドルシステムはアジア権力によって引き継がれ、石油の支持から資源バスケットへ移行すると、その情報筋は言う。アジアの秘密結社によれば、欧州、アメリカとオーストラリアは世界人口の25%、GDPの43%に対してアジアは世界人口の60%、GDPの46%を占めるので、このステップがとられる。これらの数字はアジアが世界を支配するときであることを明らかにしていると、その情報筋は主張している。

中国主導の8兆ドルの一帯一路イニシアチブ(BRI)は世界がどう運営されるべきかについての中国の見解です。彼らは、誰にでも利益のある主要なインフラ計画における双方にとって好都合な協力はシオニスト支配の西側の目下の戦争誘起に対するはるかに良い選択肢であると言っている。彼らは世界のほとんどをカバーする126各国を参加させることができている。この地図はこの計画の大枠を示している。

https://en.wikipedia.org/wiki/Belt_and_Road_Initiative#/media/File:Belt_and_Road_Initiative_participant_map.svg

国防総省の情報筋によると、このような経済的および人口統計学的潮流の変化にもかかわらず、西側は依然として状況を変える可能性があるという。重要なのは、ロシア、インド、そして日本に参加させることである。金正恩による日本のF35戦闘機のロシアへの引き渡しはこの戦略の重要なステップでした。情報筋によると、これはシオニスト支配下の米国に対するロシアの確固とした不信を払拭させることを目的としたジェスチャーであった。

この動きは先週の90分にわたる米大統領ドナルド・トランプからロシア大統領ウラジミール・プーチンに対する電話に続いて起こった。電話の結果、ロシア政府は「大統領は戦略的安定の問題を含む様々な分野で対話を行うと言う相互の実行宣言を再確認した」と述べた。

http://tass.com/world/1056870

5月6日と7日、ロシアのセルゲイラブロフ外務大臣が米国国務長官のマイク・ポンペオと会談する予定です。

http://tass.com/politics/1056850

満州王室の情報筋は、日本と韓国が朝鮮統一と満州王朝再興にロシアの支援を望んでいるので、北朝鮮の金正恩がF35の実行者であると言っている。このことはその場所へ中国を置くために、ロシア、アメリカとモンゴル同盟を作ることになると、彼らは言う。

その一環として、イギリス連邦は、一方が権力を失うこの種のゼロサム思考に代わるものを提供しています。MI6情報筋によれば、連邦はBRIと並行して貧困の撲滅と環境破壊の停止のために中国が支配しない数兆ドル規模の大規模プロジェクトを呼びかけている。

この計画は、それが人類自信を脅かすほどに環境を破壊していることを示す国連報告書の公表に世界の人々が触発されたことによる。この報告書はもはや「欧州貴族によって支配された欧州炭素税の言い訳」である偽の地球温暖化ではない。その代わりに、恐竜が6500万年前に根絶されて以来、熱帯雨林を焼き払い、動物を食べ物のために殺す空腹の人々が地球の最大の絶滅の主原因であることを説明している。報告によると、人間は百万の種を絶滅させ、地球を住むことができなくなるほど汚染させている。

https://www.independent.co.uk/environment/un-nature-biodiversity-report-2019-humans-animals-earth-paris-a8899926.html

この破壊を止める大規模計画を拒否する懸命な指導者を見つけることは難しい。従って、それは新満州計画よりも良い成功の機械を有している。

しかし、この計画の実施には、イスラエルのベンジャミン・ネタニヤフ首相のような非合理的な世界的指導者の撤退が必要です。 ユダヤ人の人種差別について説明するこの記事は、人類の90%を殺害し、残りを奴隷化しようとする狂信者の考え方を示しています。

https://www.timesofisrael.com/embracing-racism-rabbis-at-pre-army-yeshiva-laud-hitler-urge-enslaving-arabs/

このグループは核による第三次世界大戦を始めることや生物化学兵器で人類の90%を殺すことに失敗した今、彼らは5G技術を使おうとしているように思える。この秘密の努力は、英首相テレサ・メイが先週ハウエイの5G技術の確保に失敗したので先週、防衛大臣のギャビン・ウィリアムスを解任した理由であると、MI6情報筋は言う。

MI6情報筋によると、その結果イギリスのテレサ・メイ首相は「5G技術推進における彼女の役割についてロンドン首都圏重大犯罪部門に照会された」と言っている。情報筋によると、これはロンドンの非常に激しい崩壊であると言っている。

重要なことは誰が5Gの危険を知っていたかであり、中国との関わり合いではない。本当の問題は体のミトコンドリアへの損傷であると、その情報筋は言う。「防衛大臣の漏洩はこれを止めるためであった」と、彼は述べている。
テレサ・メイは災難であり、可能な限り速やかに消えるべきである。メイはドイツの代理人センドウィルウィル騎士によって支配されており、自身をメイ内閣官房長官のマーク・センドウィルと名乗っていると、MI6情報筋は言っている。センドウィルはシーメンスの技術を使いすべての英内閣大臣を盗聴している。

もちろん、この問題は英国に留まらない。ロシアFSB情報筋は、彼らの調査によると、4Gセルタワーを含む、以前の世代の標的型エネルギー兵器によって、2000万人ものアメリカ人が標的にされてきたと言う。けれでもアメリカ人は目覚め、それが高周波の5Gが市場に持ち込まれることになった理由である。

まとめると、世界政府の現在の政権はハザール悪魔崇拝中央銀行によって支配されており、権力に留まるために自然を破壊し人類の90%を殺そうとしている。世界の軍事情報機関は彼らのしっかり記録化された核兵器、生物化学兵器そして今は5Gを標的にしたエネルギ兵器によって我々を殺そうとする企みに気づいている。

可能な唯一の答えは彼らの権力の主要な源である世界の私有中央銀行の彼らの支配を排除することである。従って、国有化が日本銀行が彼らを打倒する助けとなるだろう。

 

フルフォードレポート【日本語版】2019.5.6

http://benjaminfulford.jp/さんより転載

日本が動けば「令和」は世界の新時代になる
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≪2019/05/06 VOL509≫

世界構図が大きく変貌している今なら、日本は競合する他の大国よりも一歩先に出ることが出来る。というのも今、中国が率いる陣営とアメリカが率いる陣営との間で繰り広げられている世界覇権争いは完全な膠着状態。「アジアの時代をリードしようとしている中国」と「それに付き従うことに拒絶反応を示す欧米などの国々」の妥協点を見いだす役目は、やはり東西文明の融合と調和を実現している日本が最も適任だろう。

 

【 石油 】

現在、世界覇権争いは金融・経済・情報の分野を舞台に「石油」、「通商」、「軍事」、そして何より「心理・情報操作戦略」によって展開されている。

まず「石油」について言うと、1971年のニクソンショック以降から最近までFRBの所有者たちが世界の石油資源を牛耳る形で覇権を維持してきた。しかし、現状は供給の方が需要よりも多く、石油が余っている状態。つまり買い手の方が有利な状況にある。

そんな中、石油(原油)の輸入額が世界第1位の中国と世界第3位のインドが石油の共同調達に向けて動いている。それにより産油国に対する交渉力を高め、アジア向けのエネルギー価格の割高状態、いわゆる「アジアプレミアム問題」を解消するのが狙いだ。 現状として、石油とガスの多くを輸入に依存するアジア

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