フルフォードレポート【英語版】2021年8月16日

2011年3月11日、福島への攻撃とその後

2021年8月16日　ベンジャミン・フルフォード

2011年3月11日に起きた福島の大量殺人事件（3.11）の後、ロスチャイルド家は福島が攻撃された理由を説明するために代表者を派遣しました。ロスチャイルド家は、アジアの本部を日本の東京から北朝鮮に移すことを計画しているという。そのためには、4000万人の日本人を東京から北朝鮮に移すつもりだという。そのためには、4000万人の日本人を東京から北朝鮮に移住させることが必要であり、そのための工業地帯の地図も見せてくれた。

テロ発生時に政権を握っていた菅直人首相は、日本外国特派員協会での満員の記者会見で、テロ発生後に東京からの避難を勧められたことを語った。このことを報道した企業メディアは一つもなかった。

もう1つは、3.11の直後、イスラエルのネタニヤフ首相が菅首相に電話をかけ、「日本が7兆円ほどの外貨をすべて渡さないなら、電磁兵器で富士山を噴火させる」と伝えたことだ。

ところが、ここで予想外のことが起こった。 311の直後に、大西洋のラ・パルマ島で数百回の地震が発生したのである。ラ・パルマ島が海に崩れ落ち、アメリカ東海岸やヨーロッパ南海岸に100メートル級の津波が押し寄せてくる危険性があった。地震が収まったのは、米軍が白龍会と連絡を取り、日本に対してこれ以上の攻撃を許さないと約束したからである。

それにもかかわらず、スイスに本部を置くハザリアン・マフィアは、日本に再び奴隷首相を送り込むことに成功した。安倍晋三は、不正な選挙によって首相に就任した。安倍晋三は、不正選挙で首相に就任した後、スイスのダボスで開催された欧米のオリガルヒの集まりに招待され、基調講演を行ったのである。

安倍首相はダボス会議で、「中国は第一次世界大戦前のドイツのようなものだ」と国際社会に語った。安倍首相が言ったのは、G7とロシアと日本が手を組んで中国を攻撃するというジョージ・ブッシュ・シニアの計画だった。その計画とは、中国を5つか6つの国に分割して、二度とハザリアン・マフィアの力を脅かすことができないようにすることでした。

安倍首相は公然とファシスト政権を樹立し、ブッシュが計画している中国侵略に参加するために、大規模な秘密軍事施設の建設を進めた。膨大な量の軍備が、中国に最も近い日本の熊本地方に密かに備蓄された。それと同時に、安倍首相は獣医学部を装った生物兵器施設を設置した。

しかし、計画されていた中国への侵攻は、ロシアと米国防総省の双方が拒否したために中止されました。米国防総省は、中国への攻撃を想定した戦争ゲームを次々と行ってきましたが、その結末はいつも同じです。戦争は核戦争となり、人類の90％が死に、地球の北半球は住めなくなります。

2016年、日本の軍事基地を中心とした一連の謎の地震が発生し、この装置が破壊された。地震計はすべて人工地震であることを示していた。また、安倍首相は密かに毒を盛られ、中国に従わなければ解毒剤を受け取れないと言われていたと、アジアの秘密結社関係者は語る。

同時に、白龍会は欧米のエリート層の地球温暖化派にも接触した。思い起こせば、2000年のアメリカ大統領選挙は、アル・ゴア率いる地球温暖化派と、ジョージ・ブッシュ・シニア率いるナチス第四帝国派の戦いであった。

エリザベス女王を中心とした地球温暖化派は、炭素に税金をかけ、そのお金で第三世界の国々に森林保護を求めれば環境が救われると考えていました。ナチス派は、世界人口の90％を殺そうとしていた。

筆者は、この派閥への勧誘を録音したテープを持っている。彼らは、環境を守るためには、「無駄に食べる人」を排除する必要があると言った。家族を養うことはできても、工場で物を作る仕事をしない自給自足の農民のような人たちである。そのためには、戦争では人を殺しきれないので、飢餓や病気を利用しようというのである。

そのために、ブッシュ・ジュニア政権は世界中に生物兵器工場を設立したのです。 SARS、鳥インフルエンザ、エボラ出血熱、マーズなどを発表し、人々を殺そうとしたのです。同時に、先進国の農家に補助金を出して、穀物を食料ではなく「バイオ燃料」として生産させた。

しかし、どのバイオ兵器も目的の数十億人を殺すことができなかったため、計画は失敗に終わりました。また、バイオ燃料への補助金が33カ国で飢餓の危機を引き起こしていることを内部の人間が暴露したことで、飢え死にさせようという計画は中止された。これで補助金は打ち切られた。

東京の英国大使館からエリザベス女王に、第三次世界大戦のような規模のキャンペーンへの賛同を求める手紙が外交用パウチで送られたが、今回の敵は「貧困、環境破壊など、我々が共有するこの美しくも壊れやすい惑星を苦しめるすべてのもの」であった。

その後、イギリス、ドイツ、フランス、カナダ、スイス、イタリアなどの国が相次いで中国アジアインフラ投資銀行への参加を決定しました。数兆ドル規模の中国の「ベルト・アンド・ロード・イニシアチブ（一帯一路構想）」はこれに続いた。そのお金で、世界中に高速道路、港湾、学校、鉄道、病院、橋などのインフラを建設した。

しかし、日本とアメリカだけは、この構想に反対しました。彼らはこれを「中国の債務の罠」と呼んだ。しかし、それは明らかにブッシュ・ナチス一派を守勢に立たせました。

もうひとつ、2016年に起きたことは、グノーシス・イルミナティがヒラリー・クリントン（ロックフェラー）のアメリカ大統領就任を阻止するために、イギリス連邦と一時的な同盟を結ぶことを決めたことです。 2016年11月8日の選挙の日に南極で開催された会議には、スカル・アンド・ボーンズのジョン・ケリーをはじめ、欧米の秘密エリートのメンバーが多数参加していました。

私たちは、その会議に出席していた2人の人物にインタビューしました。彼らによると、選挙をひっくり返して、クリントンに向けられていた票を使って、負け犬に指定されていたドナルド・トランプが大統領に選出されるように決定されたという。これは、デンバー空港近くの地下基地にいる特殊部隊の間で銃撃戦が行われた後、トランプ勢力に代わって選挙情報を盗むためのコンピュータが乗っ取られたことで実現しました。

興味深いのは、2016年の選挙では、物事がクリントンの方向に進んでいるように見えたのに、突然反転してトランプの方向に進んだことです。 2020年にナチス勢力がロックフェラーの代理人ジョー・バイデンの周りに再集結し、本物のトランプの勝利を詐欺的なバイデンの勝利に反転させたときには、その逆のことが起こった。それについては後ほど説明します。

いずれにしても、トランプは破綻した国家の大統領になり、彼にできることは本当にほとんどなかった。バラク・オバマのために調達した23兆ドルが底をついたのです。トランプ氏は、状況を好転させようと、関税をはじめとするさまざまなことを試みました。また、世界最大の石油埋蔵量を誇るベネズエラを買収しようとしたり、「グリーンランドを買おう」と提案したりしましたが、失敗に終わっています。

しかし、GDPが約20兆ドルで、200兆ドル以上の負債と未積立金を抱えた国家は、本当に破綻するしかありません。米国の企業政府は、毎年9月30日と1月31日に対外的な支払い期限があります。

2019年の9月、アメリカは日本の国民年金基金を盗むことで初めて破綻を回避できた。 2020年1月には、支払いを怠った。 2020年2月16日までの2週間の猶予期間が与えられましたが、支払いができませんでした。

その時、大混乱が起きたのは周知の通りです。米国企業のオーナーは、中国の武漢で大規模な5G電磁波攻撃を行ったのだ。武漢で大量の死者が出たのは、1万本の5G送電塔が起動し、住民が致命的な低レベルの電磁波攻撃を受けた後だったことを思い出してほしい。

「コロナウイルス」だという公式見解は、明らかにナンセンスです。というのも、もし生物学的な攻撃であれば、パンデミックはまず武漢の郊外に広がり、その後、中国の他の地域にも広がるはずだったからです。そうではなく、武漢市内の5Gゾーンに限定されていたのです。

その後、Covid-19が世界中に広がっていく様子は、5Gネットワークが稼働した場所の地図と正確に一致しました。 5Gを理解するには、電子レンジの霜取りモードを思い浮かべてください。電子レンジは約200ワットで動作しますが、5Gは約30ワットに相当します。しかし、それが24時間続くと、肺病に似た症状が出てきます。

日本では、クルーズ船「ダイアモンド・プリンセス」に乗っていた5,000人の乗客に5Gを照射したところ、多数の死亡者が出始めたことから、この危険性を世界に警告しました。この後、世界中ですべての5Gが停止されました。

そこで、ハザリアン・マフィアはプランBに頼らざるを得なくなった。彼らは医療戒厳令を進め、インフルエンザ、風邪、肺炎、結核などのあらゆる死因を “Covid-19 “と名付けるようになった。同時に、不換紙幣の印刷機を使って、「コヴィド19」を診断してもらうために医者に大金を支払ったのである。欧米の医師は軍事政権下にあるため、パンデミックの話に乗らなければ免許を失うと言われていたのです。

ハザリアン・マフィアは、企業メディアを使ってパンデミックの恐怖ポルノを年中無休で流した。また、KM社は、5Gの放射線で何十億人もの人々を殺すことに失敗し、すべての生物兵器は効果がないことがわかったので、次にワクチンに頼りました。

現在起こっていることは、欧米の秘密政府がこのキャンペーンによって暴露されたということです。世界の軍、警察、諜報機関が反撃に出たのである。

来週は、その反撃の状況と、ハザリアン・マフィアが権力を失った後の地球運営の計画について報告する。